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2016-09-30

五輪調査中間報告:スポーツ界猛反発 長時間

都政改革本部の調査チームが29日、2020年東京五輪・パラリンピックの会場の建設中止など大幅な見直しを提言したことに、スポーツ関係者や競技団体は反発した。この日の大会組織委員会の理事会でも、批判的な意見が相次いでおり、波紋が広がっている。
「長い時間をかけて議論を重ねて作り上げてきた。ポンと思いつきで考えたようなもので一気に壊すことをしないでほしい。コスト削減は必要だが、譲れないものがある」
国内外の競技団体との調整役だった元バレーボール日本代表で組織委の荒木田裕子理事は、理事会でこう発言したという。
会場計画は国際オリンピック委員会(IOC)、国際競技団体、国内競技団体と視察や協議を重ねたうえで決めた。このため、IOCからも問い合わせがあったという。日本オリンピック委員会(JOC)の平岡英介専務理事は調査チームの報告書は「競技団体に意見を聴くこともなかった。うわさ話みたいなものを書いており、不信感を覚える」と憤った。
バレーボール会場の有明アリーナは都内で初の1万5000人規模の室内競技場として建設される予定だが、調査チームは既存施設の利用を提言した。日本協会の林孝彦事務局長は「今後、国際大会を開催するためにもレガシーとして建設すべきだ」と理解を求めた。
また調査チームは開催費用を抑えるため、ボート・カヌースプリントの競技場「海の森水上競技場」の代替案として、宮城県登米(とめ)市の長沼ボート場を挙げた。しかし、日本協会の木村新(あらた)理事長は「都や国際連盟と国内各地を回り、海の森がベストとなった」と主張する。大会後も都民の憩いの場として整備する構想で、都の賛成を得て着工に踏み切った。長沼ボート場には近くに選手村として堪え得る宿泊施設がなく、既存のホテルを使用する場合は約50キロ離れた仙台市になるという。
競技施設の問題は、深刻。もちろんお金が絡んでくるので大変。

やっと涼しくなってきた。肌のケア忘れずに



































































































































































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